Author: admin

Apr 10 2018

アパレルメーカーの化粧品への取り組み

化粧はファッションの一部と考える消費者ばかりではないでしょう。 ファッションと化粧との関連性をもっとも強く感じているのは、洋服づくりに携わるデザイナーやアパレルメーカー自身だと思います。 その証拠にシャネルやイブ・サンローラン、ディオールなど、パリのハイブランドのデザイナーが手掛けた化粧品ブランドの存在です。 毎シーズン新しいファッションを発表するデザイナーにとっては、衣服だけがファッションではありません。 メイクアップ、帽子やアクセサリーなどすべてミックスした上でファッションを創り出しています。 ファッションデザイナーにとってメイクとファッションの融合は常に課題でもあるのです。 すでに大手と化したこうしたハイブランドの化粧品に代わって人気を集めたと同時に、アパレルメーカーが手掛ける化粧品に注目が集まっています。 洋服を提供するのが主であるアパレルメーカーにとって化粧品に着手する狙いはただ一つ。 自社ブランドの顧客のファッションをトータルで提供することにあります。 ハイブランドの場合「洋服は高額のため購入するのが難しくても、化粧品なら手が届く」という、衣料品の顧客ではない層を取り込めるメリットがあります。 一方で、アパレルメーカーの意図は「洋服も化粧品も」と幅広いのが特徴です。 多くのアパレルメーカーが、洋服に加えて生活雑貨や靴、バッグを販売する大規模複合ショップを展開していますが、化粧品を取り扱うアパレルブランドが今後は増加しそうです。

Apr 09 2018

増加する通販化粧品の小売り進出

店舗を持つ必要がなく、コストがかからないため、化粧品の通販事業に進出する企業は増加していますが、通販から始めた通販化粧品の小売り進出も相次いでいます。 通販以外のマーケットを求め、小売に進出する通販化粧品は後を断ちません。 近年成長いちじるしい通販メーカーとしては、オルビスやドクターシーラボなどがあげられます。 どれも、独自の差別化戦略で、事業を拡大してきました。ブランドづくりにおいては、「自然派」や「無添加」というキーワードや他で扱わない「水」を利用する、医師の監修によってつくっているなど様々です。 そうしたブランドのコンセプトが、店舗型の化粧品にはない顧客のニーズをとらえて規模を拡大してきました。 しかしながら、多くのブランドで気になるのが、取り扱いアイテムの急速な増加です。 通販化粧品の大半はシンプルなお手入れを訴え、先ほどの通り「自然」「無添加」といったキーワードで消費者を獲得してきました。 しかしながら、他ブランドで好評なものを自社で開発し、即座に販売する新製品が増えている傾向もあります。 こうした急速なアイテムの拡大は、まかり間違えばブランドの足下を脅かすことにもつながる可能性があります。 商品開発におけるコンセプトが支持されたからこそ人気ブランドに成長したその点を忘れ、規模拡大を追求する一方では、顧客離れをもたらす危険性もあるので注意が必要です。 しかしながら、消費者にとっては化粧品のアイテムが増加することは選択肢が広がることにもなり、好ましいとも受け止められるでしょう。

Apr 08 2018

訪問販売の化粧品の苦境

化粧品の無店舗販売において、圧倒的な影響力を持っていたのが訪問販売化粧品です。 ですが、この訪販化粧品の売上は減少傾向が加速しています。 その苦境とは逆に成長を続けているのが通販化粧品です。 この状況を招いた原因の1つとして考えられるのが、女性の社会進出による在宅率の低下でしょう。 女性の社会進出によって、専業主婦層が減ったため人々の在宅率が低下しました。 購入者が家にいないのであれば、訪問販売は成立しません。 このような時代の変化によって、消費者の行動パターンが変わり、販売機会が減少したのです。 また、ドラッグストアやコンビニなど、セルフ形式での購入に慣れた消費者にとって、訪問販売の敷居が高くなってしまった点も原因としてあげられるでしょう。 販売員が自宅に訪問し、商品を紹介しながらカウンセリング販売を行なうという販売方法は「気軽に買いたい」と願う消費者のニーズには合いません。 また、訪問販売は強引な商法が表面化し、社会問題になっているケースもあります。これが、消費者の不信を招く一因となっています。 訪問販売員の獲得がきびしくなったという事実もあるようです。 アメリカでは訪問販売の元祖ともいえるエイボンが不振を極めている理由の一つに、 エイボンレディ (訪問販売員)が不足し、セールスの質が低下したことがあげられています。 訪問販売というシステム自体が時代に合わず、だんだんと規模が縮小しつつあることは残念ながら否めない事実です。

Apr 07 2018

競争が激化する化粧品業界

化粧品の販路のなかでも、伸びているのがドラッグストアです。 ドラッグストアは今や化粧品の有力な販路に成長し、その存在感は年々高まっています。 マツモトキヨシをはじめとする大手チェーンは、バブル崩壊後に出店を加速。 次々に新店舗をオープンし、売上を伸ばしてきました。  なかでも、マツモトキヨシは薬や日用雑貨を販売するかたわら、化粧品の取り扱いに成功し、消費者の支持を集めてきました。 また、コンビニにおける化粧品の取り扱いも、年々重要度を増してきました。 従来はコンビニにおける化粧品販売は「付け足し」程度の扱いでしかありませんでした。 売り場面積が限られるため、化粧品の扱いは限定されていました。 しかし、セブンイレブンが通販化粧品ブランド・ディーエイチシーの導入で成功したことがきっかけになり、コンビニは女性向けの化粧品の可能性に着目し、品揃えに力を入れはじめたのです。 コンビニチェーンは、他のコンビニチェーンでは入手できない自社のブランド開発に続々と乗りだしたのです。 後発組であるドラッグストアとコンビニという化粧品の販売チャネルですが、通販ブランドや高額化粧品の導入などの工夫によって、市民権を得ていったのです。

Apr 06 2018

カウンセリング販売は質が重要

セルフ販売を前提とするドラッグストアやコンビニが台頭してから、カウンセリング販売を行う百貨店や専門店の存在意義が問われるようになりました。 消費者が販売員のカウンセリングを受けることなく、セルフ化粧品が人気を集めはじめたのは 90年代に入ってからですが、それは 化粧品に関する情報量が急激に増え、商品を自らの価値観で自由に選択したいと考える消費者が増えたという時代背景があります。 手頃な価格、バリエーションの増加もこの傾向を反映して、セルフ化粧品は 一躍隆盛期に突入しました。 ドラッグストアなどセルフ化粧品を購入する場所や機会がかつてないほど豊富になり、販売員のカウンセリングに頼らない自分で化粧品を選ぶ消費者が一般的になったのでした。 ただ、自分で化粧品を買いつつも、あるときは販売員のカウンセリングを受けるといった行動が見られるため、要するに「使い分け」が進んでいるのです。 とりわけ、肌の調子を整えるために使用する基礎化粧品についてはカウンセリングを希望する女性は多い傾向にあります。 美容のプロが自分の肌にあった化粧品を選び、適切なアドバイスをするというカウンセリングを受けたい女性のニーズは不変です。 きれいになりたいという女性のニーズと、カウンセリングの質が合致すれば女性たちにとって必要な場になるのが化粧品販売の店舗ですが、押し売りや強引な積極では化粧品はセルフで買いたい女性がより増加することになるでしょう。

Apr 05 2018

2018年年現在の大手以外の化粧品市場の現状

化粧品業界で衰退いちじるしいのが町の化粧品店です。 化粧品小売店は88年をピークに減少しており、この傾向は今度いっそう進みそうです。 減少いちじるしい店舗とは対照的に、化粧品の小売店の売り場の総面積は拡大を続いています。 規模の小さな化粧品店が淘汰され、広い売り場面積を確保できる店が生き残る状況が浮き彫りになった形です。 また、訪問販売が減少している一方で、一般品の流通と通販の流通が伸びています。 一般品の流通とは、メーカーが問屋や代理店を通して商品を小売店におろすシステムです。 ドラッグストアなども一般品流通に該当するもので、ドラッグストアの増加によって一般品のシェアは伸びて来ています。 化粧品の訪問販売は高度経済成長時代に勢力を拡大しましたが、家庭の主婦の在宅率が低下するとともに売上が減少し、かつての勢いはありません。 訪問販売という販売方法自体が時代にそぐわなくなってきているのです。 近年伸びている通信販売の最大のメリットは、顧客が自分の都合の良い時間を利用してオーダーできる点です。 訪問販売は女性の在宅率の低下が販売の低迷につながっていますが、通販は逆にシェアを伸ばしています。 エステや理容室などが業務用に使う商品をメーカーが代理店を経て卸すシステムを業務流通といいます。 ロレアルやホーユーなどが代表的なメーカーです。